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著者名 | 5 |
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検索結果一覧
- 労働法の基礎構造
- [労働法]
- 西谷敏 著
- A5判・354ページ・4,400円(税込)
- 戦後労働法学の第二世代を理論的に牽引してきた著者の労働法基礎理論の集大成。労働法の形成から現代までを再考し、将来を見透した深い思索の書。労働法理論を再定位しようとする著者渾身のオリジナル・モノグラフィー。
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- 規制が支える自己決定
- [労働法]
- 西谷敏 著
- 四六判・438ページ・5,280円(税込)
- 自己決定理念と国家的規制は二項対立するものではなく、双方補うことで有機性を持つと一貫して説いてきた著者の主張の集大成。労働法分野のみならず、経済、政治など他分野にも共有される問題点の解明を試みる。
- 労働契約論の再構成
- [労働法] [記念論集・個人全集・講座]
- 淺野高宏 ・北岡大介 編
- A5判・350ページ・7,700円(税込)
- 労働環境の変動への対応から体系的に立法された労働契約法は、成立以降、その法理の妥当性が常に問われている。労働契約論に関する主な論点につき、理論的到達点を踏まえ、あらためて再定位を試みるとともに、今日的課題を探る。
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- 労働者のメンタルヘルス情報と法
- [労働法]
- 三柴丈典 著
- A5判・302ページ・6,820円(税込)
- 労働者のメンタルヘルス情報の取扱いをめぐる諸問題について関係法規および法理・学説を整理し、諸問題を理論的に解明。メンタルヘルス情報の取扱い適正化のための法理論構築へ向け、論証を試みる。
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- 職場のメンタルヘルスと法
- [労働法]
- 三柴丈典 著
- A5判・244ページ・6,380円(税込)
- 職場におけるメンタルヘルスの不調の予防策と、不調が生じた際に有効な処置および法制度について、6カ国の比較法制度調査をもとに解明する。予防策としての1次予防(問題の未然防止)、2次予防(早期発見・早期介入)、3次予防(事後的な介入と再発防止)という分類ごとに適切な措置と問題への対応手段や法整備を実証的に考察。
- 解雇の研究
- [労働法]
- 高橋賢司 著
- A5判・360ページ・7,920円(税込)
- 失業対策と労働市場活性化を名目として唱えられた解雇法制の規制緩和論を、EU法・ドイツ法の比較研究を踏まえ批判的に考察。日本の解雇法制への規範的視座を提供する。
- 派遣労働と人間の尊厳
- [労働問題]
- 大橋範雄 著
- A5判・224ページ・3,850円(税込)
- 規制緩和の進む派遣法に歯止めはかけれらないのか。派遣労働関係における使用者責任と労働者の権利を日本とドイツの派遣法の比較をとおして考察・検証し、日本の法のあるべき方向を探る。ドイツ派遣法の全訳を収載。
- 派遣法の弾力化と派遣労働者の保護
- 大橋範雄 著
- A5判・376ページ・7,480円(税込)
- 雇用と使用の分離した労働関係を承認する派遣法を、労働者保護の観点から考察。とりわけ80年代半ば以降の労働法の弾力化(規制緩和)が進むなかでの変容と法構造を明らかにし、保護規定における独日比較を試みる。
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- 内部告発と公益通報者保護法
- [労働法]
- 角田邦重 ・小西啓文 編
- 四六判・230ページ・3,080円(税込)
- 内部告発の多発は、公益通報者保護法の整備によるのか。告発実態の考察や重要判例の解釈、さらには欧米の内部告発にかかわる法理の比較研究を通じて、同法を検証し、その限界と課題を提示する。
- 「戦後労働法学」の理論転換
- [労働法]
- 遠藤昇三 著
- A5判・366ページ・7,260円(税込)
- 長年にわたる著者の「団結権保障」研究を集大成した労作。労働者個人の「団結権論」を徹底して展開させ、労働法学界のみにとどまらず、労働者へのメッセージをあわせもつ問題提起の書。