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検索結果一覧
- テキストブック 生命倫理
- 霜田求 編
- A5判・208ページ・2,530円（税込）
- 生殖補助医療・終末期医療など私たちの生活とかかわりの深い生命倫理。異なる価値観や立場が併存するなか、各トピックの主な論点に〈問いと応答〉を提示。それぞれの立場を吟味し、自分（読者）自身の考えを生み出す場を提供する。
改訂版が刊行されております
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- 教育の原理〔第3版〕
- [教育]
- 林勲 編
- Ａ５判・256ページ・2,530円（税込）
- 教育に関する基礎的・基本的事項、重要問題等をQ&A形式で構成し、質問に答えるかたちで具体的にわかりやすく解説した定番の教科書。いじめ、体罰、道徳の教科化など今日的課題や進行中の教育改革も取り上げる。8章81項目、巻末に関連法規を付す。
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- 保育リーダーシップ評価スケール PAS
- [教育]
- テリ N. タラン ・ジル M. ベラ ・ポーラ・ジョルデ・ブルーム 著／埋橋玲子 監訳／鈴木健史 ・岩渕善美 ・亀山秀郎 ・岡部祐輝 ・髙根栄美 訳
- Ｂ５判・98ページ・2,200円（税込）
- 保育施設の長（園長）のリーダーシップを評価する米国の指標を邦訳。採用やリスク管理等の25項目により、人間関係・子どもの教育・組織管理上のリーダーシップを測定し、保育者の資質向上につなげる。ECERS-3との併用で保育の質をより広範に把握できる。
- ノンエリートのためのキャリア教育論
- [教育]
- 居神浩 編著
- Ａ５判・224ページ・4,620円（税込）
- 大学内外の「いま･ここの現場」からの報告をもとに、同じ悩み･思いを抱える現場の人々の共感的理解を共有し、新たな若者政策を展望する。ノンエリート視点からの問いかけの書。
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- 民事訴訟雑誌61号
- [学会誌]
- 日本民事訴訟法学会 編
- Ａ５判・246ページ・3,190円（税込）
- 《論説》加藤哲夫／大橋眞弓／園尾隆司
《シンポジウム：倒産手続の担い手―その役割と考え方》佐藤鉄男ほか
《研究報告》酒井博行／園田賢治／林 潤／福本知行 その他
- 民事訴訟雑誌53号
- [学会誌]
- 日本民事訴訟法学会 編
- Ａ５判・260ページ・3,080円（税込）
- 〈論説〉松原弘信、松下淳一、下田文男、ヘルベルト・ロート／三上威彦（訳） 〈シンポジウム〉「上訴の理論的再検討」（司会：河野正憲、報告：徳田和幸、勅使川原和彦、上野泰男、加波眞一） 〈研究報告〉4本 〈紹介〉4本 などを収載。
- 社会保険の事業主責任と年金の課題／日韓比較社会保障法
- [学会誌]
- 日本社会保障法学会 編
- Ａ５判・228ページ・3,850円（税込）
- 《第67回大会》シンポジウム「老齢年金法の基本問題」：丸谷浩介／西村 淳／福島 豪／永野仁美／太田匡彦
《第68回大会》ミニシンポジウム1「社会保険における事業主の責任」：川崎航史郎／北岡大介／原田啓一郎／全 光錫
ミニシンポジウム2「日韓社会保障比較―医療保障法制の視点から」：洪 性珉／片桐由喜
《追悼》「荒木誠之先生を偲ぶ」：河野正輝
ほか収録
- ジェンダー・雇用と社会保障法
- [学会誌]
- 日本社会保障法学会 編
- Ａ５判・240ページ・4,180円（税込）
- 社会保障法第18号
- [学会誌]
- 日本社会保障法学会 編
- Ａ５判・306ページ・4,290円（税込）
- 第41回大会 社会保障法学の到達点と社会保障法の課題
「健康で文化的な最低限度の生活」水準のあり方をめぐって…尾形 健
「生存権と二重の基準」論…藤澤宏樹
家庭裁判所の承認と児童相談所の措置決定…古畑 淳
高齢者の虐待問題…前田美也子
ドイツ企業年金における受給権保障の構造…山田 哲
社会保障（法）領域への「法と経済学」適用可能性について…長沼健一郎
介護保険におけるケアマネジメントの現状と課題…岡村世里奈
ドイツ介護保険の法的構造…津田小百合
特別講演
「朝日さんに出会うまで」…小川政亮
私の社会保障法研究の歩み…高藤 昭
第42回大会 社会保障法学の到達点と社会保障法の課題 PartⅡ
「健康で文化的な最低限度の生活」再考…遠藤美奈
カナダにおける社会保障に関する憲法上の権利…中川 純
医療サービス保証における安全性確保の責任規範…原田啓一郎
低所得者と医療受給権…丸谷浩介
シンポジウム 司法改革と社会保障法
（基調講演）司法制度改革と社会保障法との関わり…園部逸夫
法科大学院と社会保障法教育…加藤智章
法学部における社会保障法教育…水島郁子
社会福祉系4年制大学における法学教育のあり方…倉田 聡
書 評
- 日本国際経済法学会年報第28号
- [学会誌]
- 日本国際経済法学会 編
- Ａ５判・312ページ・4,730円（税込）
- 共通論題
①「知的財産保護の国際的実現における現代的課題」
②「国際経済法・国際取引法における仮想通貨の諸問題」
自由論題３件、文献紹介１０件、２０１８年度貿易・投資紛争事例の概況ほか。
