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ハイブリッド会社法
石山卓磨 ・河内隆史 ・尾崎安央 ・川島いづみ 著
A5判・402ページ・3,630円(税込)
会社法の基礎から応用までを段階的にしっかり学べる教科書。企業社会の現実をふまえた具体的事例を示したケースや発展的なトピックなどをアクセントに、会社法を実践的に修得する。

  

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会社法 基礎講義
酒巻俊之 著
A5判・432ページ・4,180円(税込)
資格試験を目指す学生が基礎から学習できるよう、重要箇所が一目でわかる二色刷り。押さえるべき条文と判例を際立たせ、重要語句の詳細な解説を施すなど工夫したテキスト。

  

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企業法の改正課題
[商法・会社法、経済法]
砂田太士 ・久保寛展 ・高橋公忠 ・片木晴彦 ・徳本穰 編
A5判・536ページ・11,440円(税込)
平成26年・令和元年会社法改正(第1編)、令和元年金融商品取引法改正(第2編)を踏まえ、会社をめぐる問題を多角的に検討。企業の社会的責任(CSR)、株主総会のIT化、社外取締役の機能、取締役報酬の規制、監査役の責任、上場会社の情報開示、暗号資産と情報開示などのテーマを含む32の論考を収録。

    
支払免責制度の研究
[商法・会社法、経済法]
島田志帆 著
A5判・318ページ・7,150円(税込)
手形金の支払責務を負担する手形責務者は、裏書の連続した手形の所持人に支払えば、たとえその所持人が真の権利者でなくても、その支払により免責される。本書は、この支払免責制度を、歴史的・比較法的に考察する。

会社事業承継の実務と理論
[商法・会社法、経済法]
山下眞弘 著
A5判・200ページ・3,300円(税込)
第一線の研究者が多分野にまたがる事業承継問題を縦横に論じる。重要判例・学説を漏れなく解説しながら、最新の実務と留意点を簡潔に紹介する理論実務書。手に取りやすい文体や体裁を意識し、各章冒頭に要旨を、章末に参考文献を付す。

    
グループ経営の法的研究
[商法・会社法、経済法]
河合正二 著
A5判・202ページ・4,180円(税込)
新会社法の制定(05年)がグループ経営の形態におよぼす影響を法的に考察・検討し、統一的指揮に基づく円滑なグループ経営へ向けての法整備を展望、その理論的到達点を示す。

  
グローバル化の中の会社法改正
[商法・会社法、経済法] [記念論集・個人全集・講座]
北村雅史 ・高橋英治 編
A5判・476ページ・10,780円(税込)
藤田勝利先生古稀記念論文集
会社法改正の二つの柱である「企業統治」と「親子会社」に関する諸問題の実務的・比較法的検討を通じて、日本の会社法制がグローバル化のなかでどのように変容しているのかを論究する。

    
会社法の到達点と展望
[商法・会社法、経済法] [記念論集・個人全集・講座]
徳本穰 ・徐治文 ・佐藤誠 ・田中慎一 ・笠原武朗 編
A5判・534ページ・12,100円(税込)
戦後から現在までの会社法の大きな展開を整理し、原点から到達点までを共有のうえ、会社法における現時点の争点・論点を掘り下げた24論考。国際的動向および最新の判例法理をふまえ、根源的および喫緊の課題を論究。

    
ベーシックスタディ民事訴訟法〔第2版〕
[民事訴訟法]
越山和広 著
A5判・328ページ・3,300円(税込)
令和4年民事訴訟法改正(民事訴訟手続のIT化等)に対応。法律家になるための基本的なスキルともいわれる要件事実論―当事者が裁判で証明すべき事実とは何か、原告・被告のいずれがどの事実の証明責任を負うのかなどを考える―も踏まえた事例と解説で、民事訴訟のルールだけでなく、民法と民事訴訟法の関係や訴訟の仕組みがよく分かる。

    

ベーシックスタディ民事訴訟法
越山和広 著
A5判・320ページ・3,300円(税込)
要件事実論―裁判で証明が必要な事実とは何か、原告・被告のいずれがどの事実の証明責任を負うのかなどを考える―をふまえた事例と解説で、民事訴訟のルールだけでなく、実体法(民法)と手続法(訴訟法)との関係や訴訟の仕組みや流れがよくわかる。

    

改訂版が刊行されております

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